先ほど、ニュースを読んでいたらこのような記事を見かけました。
「35歳で限界」説は昔話 ミドル転職の採用進む理由 デジタルスキルは必須 ※日系STYLEのYahoo転載記事より抜粋
一般社団法人日本人材紹介事業協会発表の「人材紹介大手3社 転職紹介実績の集計結果」による（2013年上期＝100）（写真：NIKKEI STYLE）
詳細は記事内を見て頂くとご理解頂けますかいつかリンク切れになるかもしれないので、画像を拝借させて頂き以下、要点だけまとめてみます。
１、人材大手3社の2021年上期時点での36歳以上の転職決定数は、13年と比較しておよそ2.8倍
→就職氷河期時代に採用を控えていたしわ寄せによるミドル層の不足と、競争が激化したことによる即戦力の必要性が増したこと。
２、「エンミドルの転職」が自社コンサルタントを対象に、22年のミドル人材を対象とした求人数の増減についてアンケートを実施したところ、80％の回答者が「増加する」と予測
→昨年度から大幅に数字が伸長。
３、2021年下半期以降、事業拡大に向けて動き始めた企業が多く2022年は転職市場が活況になる可能性が高い。
→ITやスタートアップだけではなくその他の伝統産業でも投資を検討している。
４、ミドル層の転職では「高いレベルでの業務遂行能力」と「専門職種の知識・経験」が必要。
→スペシャリスト型、マネジメント型両方に言える。
５、業種問わず商品やサービスがデジタル化する中で、デジタルリテラシーは万人に必要なスキル
→記事では未来への自己変革と題して柔軟に変化することを提唱。
結論：35歳以上のミドル人材の需要は増えています。
弊社も小さいながらエージェントをやらせて頂く中で、記事の内容と同様のことを感じることが多いです。特段、年齢を設けてサービスを展開しているわけではございませんが、ミドルからハイクラスという目安を設けており、30歳～50歳位がボリュームゾーンとなっており、感覚値としては、一昔前よりも40代の方の需要が増えているイメージです。
弊社のクライアントの規模としては、大手企業よりも中小企業が多く、生き残りをかけた戦いを展開していくために、①既存事業でどう優位性を上げるか ②新規事業をどう育てるのか、といった共通する課題を抱えているように感じます。
そのためじっくり育てる時間的余裕が以前よりもなかったり、就職氷河期入社組（00年前後～05年くらいまでで40歳前後から45歳くらいまで）が社内で数的・量的にも少なく、事業の現場管理を担うマネージャーにニーズが集中していると感じます。
特に優秀なプレーイングマネージャーはニーズが高く、一昔の指示だけ出すタイプのマネージャーではなく、自らも実務で動けるマネージャーであることが求められています。その他では事業部長クラス、そのバックアップが出来る管理系の人材、といったところでしょうか。
この流れは続き二極化していく
弊社は、海外に拠点を置くグローバル企業とのお付き合いをメインにさせて頂いておりますが、グローバルという名の通り、海外の厳しい競争の中で戦っておられるため、人材採用・人材戦略に関しては次の一手は常に意識されているなと感じます。実際に、そういった意識はヘッドハンティングという形で行動へ変わってきており、最終的にグローバル事業においても、ミドル以上の人材を積極的に採用する動きは増加傾向にあると感じます。
その一方で、大手転職エージェントに登録自体を断られるミドル以上（正確には40代半ば以上）の方も非常に多いのも現実です。むしろこちらの方が圧倒的多数と人材業界では言われております。今後も人不足が加速していくと見られていますが、ミドル以上になってから得られるチャンスの総量は残念ながら人によって大きく乖離していくはずです。
こういったチャンスが得られるミドルになるために必要なことは、普段からアンテナを張り、キャリアの振替入りや棚卸しを通して、市場価値を上げていく努力を積み重ねていかれることだと考えます。これについては、以前のエントリーでも触れておりますので、ぜひご一読下さい。
最後に、弊社は「グローバル・中華圏」「ミドル・エグゼクティブ」「営業・エンジニア」「（最近では）スタートアップ・ベンチャー」こういったキーワードをベースにミドル以上の実績が多数ございます。履歴書不要で、ご経歴からキャリア診断という形も可能ですので、ピンと来られた方はぜひお気軽にキャリア相談のお問合せ下さい。
お問い合わせ：ウィルアジアジャパン株式会社
info@willasia.co.jp
山田重治（Yamada Shigeharu）ウィルアジアジャパン株式会社
大学卒業後、大手人材会社で採用支援の営業に従事した後2010年より中国へ渡航。再度現地日系人材会社での勤務を経て上海で2013年ウィルアジアグループを創業。2018年ウィルアジアジャパン設立。現在は中国からリモートで日本採用案件（①駐在員案件、②中国企業の日本法人募集）のヘッドハンターとして従事。
